テレワークに潜むデメリットとは？５つのデメリットと４つの対策

「ニューノーマル（新しい生活様式）でテレワークの導入を急ぎ検討しているが、テレワークの導入にはデメリットがないの？」
「今までテレワークの重要性が説かれながらも普及率があまり上がらなかったが、何かデメリットがあるからなのだろうか？」

このように悩んでいませんか？

実は企業がテレワークを導入する場合いくつかのデメリットが考えられるため、導入の前にはそれぞれのデメリットへの対策を講じておくことが大切なのです。

今回は、テレワークの概要やテレワークの導入時に想定される5つのデメリットを紹介するのに加えて、デメリットを克服するための4つの方法についても解説します。

この記事を読んでテレワーク導入時のデメリットを正しく理解し対策を講じておくことができれば、テレワークを円滑に導入して自社の生産性を向上させることができますよ！

１．テレワークとは

テレワークとは、情報通信技術を活用してオフィス以外の遠隔地で時間や場所にとらわれない柔軟な働き方をするワークスタイルのことです。

テレワークは、働く場所によって在宅勤務・モバイル勤務・施設利用型勤務の3つの種類に分けられます。

在宅勤務は、自宅で業務を行う働き方のことを指し、従業員が所有するパソコンもしくは会社から貸与されたパソコンを使ってインターネット経由で会社のネットワークと接続して業務を行います。

モバイル勤務は、顧客先や移動中にパソコンやスマートフォン等を利用して業務を行う働き方を指し、営業などの職種がオフィス以外の場所で業務を効率的に行うことが可能です。

施設利用型勤務は、オフィス以外の場所（サテライトオフィスやレンタルオフィスなど）で業務を行う働き方のことで、通勤の負担を軽減したり郊外エリアと地域連携を図ることができます。

テレワークをうまく活用すれば、ワークライフバランスの向上や育児・介護などのライフステージの変更への柔軟な対応が期待できるため、企業にとっては優秀な人材の確保や離職の抑制につながり、企業のイメージアップも可能です。

また、現在猛威を奮っている感染症蔓延時やその他の災害時にも、従業員の安全を確保しつつ事業を継続することのできる手段として有効であり、企業にとってテレワークの導入は避けて通れない状況になってきています。

このように、テレワークは情報通信機器を活用した場所・時間にとらわれない働き方のことを指し、働き方改革や災害時対策などさまざまなメリットが期待できます。

テレワークについてさらに詳しく知りたい方はこちらの記事を参考にしてください。

また、テレワークのメリットについてさらに詳しく知りたい方はこちらの記事も参考にしてください。

２．企業がテレワークを導入する５つのデメリット

次に、企業がテレワークを導入する際に生じる可能性のあるデメリットを以下の5つの観点で説明します。

1. 社員の時間管理ができない
2. 部下のマネジメントができない
3. チームワークが悪くなる
4. 正しい評価をしにくい
5. 情報漏えいのリスクがある

順番に説明します。

デメリット１．社員の時間管理ができない

企業がテレワークを導入するデメリットの1つ目に、社員の時間管理ができない点が挙げられます。

テレワークは社員の柔軟な働き方を実現させますが、その反面仕事とプライベートの境目があいまいになってしまいがちです。

また、オフィスワークの時のように上司が部下の行動を監視することができないため、きちんと管理できなければ実際の勤務時間を偽って申告するなどといった不正やさぼりの温床になってしまう可能性があります。

このように、テレワークを始めると、社員の時間管理が困難になるリスクがあります。

デメリット２．部下のマネジメントができない

企業がテレワークを導入するデメリットの2つ目に、部下のマネジメントができない点が挙げられます。

テレワークを始めると、上司が部下の働きぶりを直接見る機会が大幅に減るからです。

メールや電話で密に連絡を取り合ったとしても、目の前に部下がいるからこそできた間違いの指摘や細やかな指導が行き届かなくなる可能性があります。

特に新入社員のようにまだ仕事を覚えきれていない部下にテレワークは難しく、ある程度自律して単独でも業務をこなせる社員でないとテレワークで成果を出すのは難しい面があります。

このように、テレワークを始めると、部下のマネジメントができないというリスクが考えられます。

デメリット３．チームワークが悪くなる

企業がテレワークを導入するデメリットの3つ目にチームワークが悪くなる点が挙げられます。

テレワークを始めると、同僚が顔を合わせる機会は圧倒的に少なくなります。

メールや電話を使って連絡を取り合ったとしても、必要最小限の連絡のみで雑談もない状態では、チームワークは醸成されにくいでしょう。

また、同僚のモチベーションが低下していたり喜怒哀楽などの感情を持っていても、メールや電話のやり取りだけでは分かりづらく、お互いの表情や話し方を実際に見てこそ気付くものです。

そのため、顔を突き合わせてのコミュニケーションが不足することで、チームの意識統一が図りづらくなる危険性はあります。

このように、テレワークを始めると、チームワークが悪くなるリスクがあります。

デメリット４．正しい評価をしにくい

企業がテレワークを導入するデメリットの4つ目に、正しい評価をしにくい点が挙げられます。

通常、上司が部下を評価するときにはプロセスと結果の両面から判断します。

しかし、テレワークを始めると、上司が部下の働きぶりを直接見られないためにプロセスを確認するのが難しくなるのです。

そのため結果ばかりを重視してしまったり、上司の主観で偏った評価をしてしまう可能性がでてきます。

このように、テレワークを始めると、正しい評価をしにくくなるリスクがあります。

デメリット５．情報漏えいのリスクがある

企業がテレワークを導入するデメリットの5つ目に、情報漏えいのリスクがある点が挙げられます。

テレワークを始めると、今までオフィス内でしか扱うことのなかったデータが遠隔地に運ばれることになります。

そのため、パソコンやスマホを盗難されたり、外出先でデータを盗み見られたり（聞かれたり）して、社内データが流出する危険が出てくるのです。

このように、テレワークを始めると、社内データを漏えいしてしまうリスクが高くなります。

３．テレワークを導入する際の４つの対策

最後に、テレワーク導入のデメリットをなくすための対策を以下の4つの観点から説明します。

1. テレワークに適応した勤怠管理の仕組みを整備する
2. 密なコミュニケーションを図るためのツールを導入する
3. 評価方法をテレワークに沿ったものに見直す
4. セキュリティ対策を行う

順番に説明します。

対策１．テレワークに適応した勤怠管理の仕組みを整備する

テレワーク導入のデメリットをなくす対策の1つ目に、テレワークに適応した勤怠管理の仕組みを整備することが挙げられます。

テレワークを始めると監視の目が行き届かなくなるからこそ、あらかじめしっかりした勤怠管理の仕組みを作り、社員に周知徹底しておくことが必要です。

テレワークを実践する時は、自宅や遠隔地であってもそこは仕事場であり、仕事のできる環境を整え、家族など周囲の理解も得て集中して仕事に取り組むことを社員に徹底させます。

その上で、柔軟な働き方に合わせて業務の中抜けや中断・フレックスなどにも対応できる勤怠管理ツールを導入し（無料のものもあり）、社員に正確に入力させます。

社員の申告に不正がないかを確認するために、パソコンの起動・シャットダウン時間を自動で記録する仕組みや作業中のパソコンのスクリーンショットを撮る機能などを利用して、実際の業務実態が合っているかを確認するのがよいでしょう。

このように、テレワークを始める際には、テレワークに沿った勤務管理の仕組みを整え社員に周知徹底すると同時に、柔軟な働き方に対応した勤怠管理システムを用意することが大切です。

対策２．密なコミュニケーションを図るためのツールを導入する

テレワーク導入のデメリットをなくす対策の2つ目に、密なコミュニケーションを図るためのツールを導入することが挙げられます。

テレワークを始めることで上司・部下や同僚が直接顔を合わせる機会は確実に減りますが、最新のITツールを利用すれば直接会うのと遜色のないレベルのコミュニケーションをとることが可能です。

具体的なITツールとしては、Web会議システムやビジネスチャットツールが挙げられます。

それぞれの特徴や代表的な製品は以下の通りです。

	ツール名	特徴	代表的な製品
1	Web会議システム	インターネットを介して映像・音声・資料等を共有する仕組み	Zoom・Microsoft Teams・FreshVoiceなど
2	ビジネスチャットツール	SNSのように気軽でリアルタイムなやり取りができつつタスク管理などの業務サポート機能も有するツール	Slack・Chatwork・Workplace by Faceboookなど

いずれも無料もしくは安価に導入できるツールですので、テレワーク導入時にはぜひとも有効に活用しましょう。

また、実際のテレワーク開始時に参加できない社員が出ないように、あらかじめマニュアルの配布や操作研修を行うなどの準備をしておくことも大切です。

このように、テレワークを始める際には、社員のコミュニケーションを円滑に行うためのツールを導入しておきましょう。

対策３．評価方法をテレワークに沿ったものに見直す

テレワーク導入のデメリットをなくす対策の3つ目に、評価方法をテレワークに沿ったものに見直すことが挙げられます。

テレワークが始まると上司が部下の働きぶりを直接見る機会は大きく減少するため、あらかじめテレワーク時の評価方法や一定期間の目標を上司・部下の間で共有しておくことが大切です。

そして、テレワークを始めてからは、上司は日報やメール・電話のやり取り等で部下の業務の定期的な確認を行い、活動内容を意識的にフォローしていかねばなりません。

テレワーカー間もしくはテレワーカーとオフィスワーカーの間で不公平感を感じる人を出さないためにも、評価の基準を統一してルールに従って評価し、公平性を保つことが大切です。

テレワークを行う職員の中には孤独感・疎外感、会社から必要とされていないのではないかと感じる人もいるため、定期的なフォローはテレワークの職員の会社への帰属意識を高めさせる意味でも有効です。

このように、テレワークを始める際には、評価方法を見直し、上司・部下間で意識統一しておくことが求められます。

対策４．セキュリティ対策を行う

テレワーク導入のデメリットをなくす対策の4つ目に、セキュリティ対策を行うことが挙げられます。

テレワークを始めるにあたってのセキュリティ対策は、パソコンやネットワークの暗号化などといったツールの整備が重要と思われがちです。

しかし、ツールだけを整備しても、社員の意識が低ければ、運用上の不注意からデータを流出してしまう可能性が大いに考えられます。

そのため、セキュリティ対策はツールの整備と運用の徹底の両方を行うことが重要です。

代表的な対策例は以下の通りです。

ツールの整備	パソコンのデータを暗号化
	仮想デスクトップ化（パソコン上にデータを保存しない）
	社内ネットワークとの接続にはVPN（バーチャルプライベートネットワーク）を利用
運用の徹底	システムログイン時のパスワードを定期的に変更
	自宅プリンタからの出力禁止
	パソコンのぞき見・電話の声漏れによるデータ流出への注意

このように、テレワークを始める際にはツールの整備と運用の徹底の両面からセキュリティ対策を行いましょう。

まとめ

この記事では、テレワークの概要やテレワークの導入時に想定される5つのデメリット、デメリットを克服するための4つの方法について紹介しました。

企業がテレワークを導入する際にはいくつかのデメリットが考えられるため、導入の前にはそれぞれのデメリットを把握して対策を講じておくことがテレワークをスムーズに導入させるためのポイントになります。

ぜひこの記事を読んでテレワークの導入時に想定されるデメリットについて正しく理解し対策を講じることで、円滑にテレワークを導入して自社の生産性を向上させてください！