成果報酬型広告やPPCアフィリエイトといった多種多様なアフィリエイトに関する言葉が存在する中、楽天の提供する成果報酬型広告サービス「Rakuten Pasha（楽天パシャ）」もそのひとつ。初期投資の必要なPPCアフィリエイトなどに比べ、購入した商品のレシート画像を送付するだけで楽天スーパーポイントがもらえるので誰でも気軽に始められる。1ポイント＝1円で現金として使えるので、スマホ世代には小遣い稼ぎにちょうどいいサービスだ。
関連サイト
PPCアフィリエイトとは？まだ稼げる理由とは？初心者向け始め方・稼ぎ方
ドラクエウォークのモンスターARやメイク体験アプリなど様々な分野でAR活用が進んでいるが、ビルを広告塔に変えるARプラットフォーム「Araddin（アラジン）」を株式会社ツェッペリンが開発。ツェッペリンは電通デジタルとKDDIと業務提携しアラジンの提供を開始した。いつもの街並みがスマホを通して体験型アトラクションのようになるのだから、スマホ片手に散歩する人がさらに増えるにちがいない。
関連サイト
集客力とは？集客力をアップさせるたった３つの方法を徹底解説！
楽天、成果報酬型広告サービス「Rakuten Pasha」においてiOS版スマートフォンアプリを提供開始
本アプリは、これまで提供していたスマートフォンサイト版と比較して、操作画面等のデザインが向上したことに加え、ユーザーが「楽天スーパーポイント」を獲得するために送付する対象商品のレシート画像を解析する機能を搭載しています。サイト版では、レシート画像から購入店舗名や購入日時などの必要な情報が正しく読み取れない場合でも、ユーザーに読み取り結果が通知されるのは審査完了時となっていましたが、アプリ版では情報が正しく読み取れない場合、撮影直後にアプリ上で通知されます。これにより、ポイント獲得までの手続きをより円滑に行うことができるようになりました。
「Rakuten Pasha」は、メーカーなどの各企業が実店舗における自社商品の販売促進を目的としたプロモーションを行うことができる成果報酬型広告サービスです。実店舗での商品購入を検討しているユーザーは、対象商品と期間が記載された日替わりクーポン「トクダネ」を取得し、該当商品購入後に商品情報が印字されたレシート画像（注1）を送付することで、どの店舗で購入しても「楽天スーパーポイント」を獲得できます（注2）。9月にはAndroid版アプリの提供を開始しており、iOS版アプリの提供を開始することで、より多くのユーザーが快適に本サービスを楽しむことができるようになります。
ZEPPELINが電通デジタル、KDDIと業務提携。ARプラットフォーム「ARaddin」提供開始。
■背景
日本のマスコミ4媒体（新聞・雑誌・ラジオ・テレビ）の広告費は、2000年をピークに右肩下がりを続けています。代わってGoogleやYahoo!のプロモーション広告をはじめとしたデジタル広告が伸びているものの、過度な訴求や複数バナー表示によって不快感を抱くユーザーも増加しているのが現状です。こうした中、「ユーザー自身が積極的に見たくなる広告」をコンセプトに、ZEPPELINが独自開発した広告サービスが「ARaddin」です。■サービス概要
ARプラットフォーム「ARaddin」は、AR技術を用いて事前に登録したビルをスマホのカメラで覗くとAIが認識し、建造物の壁面等にARの動画広告（人物、キャラクターなど）がビルから飛び出す仕組みになっています。これにより、単なる広告ではない「体験型エンターテインメント」として商品・サービスをユーザーに訴求することができます。また、AR技術によってユーザーにパーソナライズされたコンテンツを提供できるため、エンゲージメントをより高める効果が期待できます。[VPS（Visual Positioning Service）の活用で、スピーディーな位置情報の把握が可能に]
ZEPPELINはKDDIとの業務提携により、KDDIが戦略パートナーシップを結ぶ米国企業SturfeeのVisual Positioning Service（以下VPS）技術を「ARaddin」に搭載します。VPSとは、スマートフォン・スマートグラス（眼鏡型デバイス）に搭載されたカメラ越しの画像と3Dマップを照合し、位置情報だけでなく向きや方位までも位置情報を特定する高精度な技術です。「ARaddin」ではこの技術によってビルの場所や形を捕捉し、広告を出すことが可能です。これにより、よりシームレスでダイナミックな顧客体験を提供できます。
［AR上の広告費がビル所有者に支払われるプラットフォーム］
さらに、このサービスの画期的な点は、広告費の一部をビル所有者が受け取れる仕組みになっていることです。この仕組みを機能させるために、広告主とビル所有者をマッチングさせるためのプラットフォームサービスや、ビルの「所有比率」に準じて広告費を分配するサービスなども提供していきます。